- ドライブレコーダーで危険の予兆を把握できる！
- 左図はドライブレコーダーの解析画面です。衝突事故や急発進・急ブレーキ、急旋回など車両にかかる衝突を感知、記録するので、どこでどんな危険があるか把握できます。
ドライブレコーダーの記録で解析できること※一部
- スピードの出し過ぎ
- 急発進、急ブレーキ、急な旋回
- 後方確認不足
- 基本動作の不徹底
- 作業環境が不適正
- 危険予知能力の不足
- 平日9:00～17:00
年末年始 夏期休業日除く
第13次労働災害防止計画(2018年度 厚生労働省)では、2023年までに2017年比15%減少を目標としていますが、昨年(2018年)は増加傾向にあります。中でも陸上貨物運送事業は重点業種としてあげられており、その荷役作業で特に中心的な役割を果たしているのがフォークリフトです。
しかしこのフォークリフトによる死亡や重大な災害に至るケースは、減少を食い止めることができません。残念なことに、災害のほとんどがフォークリフトを正しく使用していないことによる事故となっています。
※「仮設物、建築物、構築物」「その他」を除く、起因物別労働災害発生数上位の比較
(厚生労働省 2018年労働災害統計)
フォークリフトによる事故災害は運輸業のほか製造業でも多く発生しています。またほとんどの企業が、フォークリフト作業に対する災害不安を感じており、安全パトロールやKYT活動など積極的な安全活動に取り組んでいます。
しかし繁忙時の乱暴な運転操作、ちょっとした気のゆるみなど、まだまだリスクが減ることはありません。社外運転手が使用するケースでは、安全管理が行き届かないこともあります。
さらにフォークリフト作業は、法令上「危険な作業」とされていながら、トラックやタクシーなど業務用自動車にくらべ、その安全対策に対する注目度は決して高いとは言えず、安全機器の普及も遅れているのが現状です。
(当社調べ 422社)
フォークリフトによる被災は労働者だけではありません。荷役中の荷崩れで製品破損が起これば、取引先顧客との信頼関係に問題が生じてしまいます。取引を受注する上で、発注元から安全衛生の取組みを求められるケースも多くなっています。
第12次労働災害防止計画でも、発注者、製造者、施設等の管理者による取組強化が重点施策にあげられています。また、重大な労働災害を繰り返して発生させ、改善がみられない企業については企業名等を公表することも法改正されており、安全対策は喫緊の経営課題となっています。
安全な職場環境を維持していくためには、まずフォークリフトの正しい使い方を継続することが不可欠です。誰でもベテランになるほど、基本を忘れがちになります。
日常の安全活動のほか、社内勉強会の繰返しなどでもリスク低減を図ることができます。社内勉強会を通して職場を見渡すと、見方も変わり、見えなかったリスクが新たに見えてきます。普段見慣れた作業風景が、意外に危険であることに気づくこともあります。ぜひ社内勉強会を安全計画に織込まれることをおすすめします。
フォークリフトの作業現場における災害を減らすためには、災害につながる危険の発見、そしてその対策を講ずることが大切です。ツールマートでは、これらの流れを各安全機器と社内教育用品を利用することで、改善することをご提案いたします。
